これまで育ててくれた親から自立し、社会人としてこれから自分自身で将来のことを考えしっかり人生設計をしていかなくてはいけませんが、自分で働きお給料を受取ると洋服・車・旅行など、したいこと・欲しいものがたくさん出てきます。
保険は後まわしではなく、必要なものはしっかり若いうちに準備をしましょう。
考え方として、保険は経済的損失をカバーするものなので独身でいるうちは一般的に大きな保障よりも、万一の際の整理資金(お葬式代など)としての少額保障と病気やケガをした時の医療保障の備えが大切です。

大切なパートナーとこれから新しい人生を歩み出すことになり、お二人の将来の夢はふくらみ、楽しいこともいっぱいですがそれと同じように責任もたくさん増えます。
自分に万一のことがあった時に、パートナーが今までの生活を続けていけるようしっかり準備しておく必要があります。やはりこの時期に保険の加入を検討する人が一番多いようです。
住居の形態やパートナーが働いているかによって必要な保障は異なってきますが、一つの目安として世帯主に万一のことがあった時、現在の生活費の７割程度準備する必要があります。またお互いどちらかが病気やケガで入院したときの備えとして自分自身の医療保障はもちろん、大切なパートナーの分もしっかり準備しておきたいですね。

新しい小さな家族が増え、成長が楽しみになるのと同時にこれからは親として大きな責任を背負うこととなります。お子様が自立するまでには、かなりの保障額が必要となり、ここからが数千万円という万一の際の保障の備えを確保しなければなりません。
どのくらいの保障額が必要になるかは、お子様の人数・これからかかるだろうと思われるお子様の教育費・世帯主の職業・住宅ローンの有無・パートナーが出産後働くかなどによって異なります。世帯主に万一のことがあった時、公務員・会社員・自営業によって遺族年金の額が異なるため、しっかりご夫婦で話し合い、調整する必要があります。
また、世帯主が病気やケガで長期にわたり入院したときに収入も減ってしまうので、収入減に対応した医療保障も必要になります。

念願のマイホームの購入によって新しい環境で夢のある生活がスタートするわけですが、住宅ローンの返済として毎月の費用がかかってきます。
賃貸で生活されていた頃より毎月の支出が増える可能性が高く、生活が窮屈になるのではと心配が増えるかもしれません。
住宅ローンを組んでマイホーム購入した場合、借入額に応じた「団体信用生命保険」に加入することになります。これは、借り入れたご本人に万一のことがあった時、生命保険を利用して残りのローンを返済してくれる制度です。つまり家賃を払っていた頃と比較すると生命保険から住宅費を捻出しなくてよくなるので、死亡保障を減額してもいいということになります。そのため、現在加入している生命保険の保障内容の保障額を確認する必要があります。

キャリアアップのための転職・独立して経営者になったときなど、社会保障制度が変わる可能性が高いので確認する必要があります。
たとえば、サラリーマンから独立し自営業者となった場合、遺族年金の種類が異なります。具体的に言うと、国からの保障額がサラリーマンの頃より少なくなりますので、現在加入している生命保険を確認し、万一のことがあった時の保障額を引き上げないといけません。
また、雇用保険もないため、病気やケガで長期にわたり入院したときに、傷病手当金の制度を受けることが出来ず、収入源に対する生活費の確保が必要です。収入減をカバーする方法として、医療保障の増額・所得保障保険の加入などの対策を考えないといけません。

ようやく教育費の負担が終わり、お子様が自立したら、万一の際の教育費に関わる保障は要らなくなります。現在加入している生命保険をそのままにしている人が多く、この時期が保障の見直しを行うには一番適しています。
ただ、安易に解約するのではなく、減額や払済など今後夫婦の生活を考えて一部を残しておいたほうが良い場合もありますので、しっかり保障内容を確認する必要があります。
たとえば、終身保険などは加入期間が長くなるにつれ、解約返戻金が増え続けていくものが一般的でセカンドライフを迎えてから解約する方法もあります。
どんなに健康に気をつけていても、少しずつ体は衰えていきます。この頃から特にお互いどちらかが病気やケガで入院したときの備えとして医療保障の準備をしっかりしておきましょう。

第二の人生・セカンドライフが始まるとこれから夫婦２人、支給される年金や退職金で生活していけるかどうか不安に思われる方が多いのがこの時期です。
退職金等のまとまったお金が入ると資産運用の検討をされる方も多いようですが、老後の大切なお金ですから「定期預金」・「国債」などの安全性の高い方法を中心に考えるとよいでしょう。また、低金利時代がつづく昨今、多少のリスクはありますが、「投資信託」・「外貨預金」・「不動産投資」などの商品を選択される方も増えてきています。FPなどの専門家に相談して、しっかりとした資産運用の計画をたてることも有効な手段です。大切なお金ですから、ご家族ともしっかり話し合いを行いましょう。